TOKYO BIG HOUSE
成長の軌跡

  • 2005年

    創業「不動産業界の常識を覆す会社を」

    TOKYO BIG HOUSEは、不動産会社で勤務していた菊田が「既存の不動産業界の常識を打ち破りたい」と独立して仲間と3人で立ち上げた会社。当時の社名は、そんな想いを込めた「Progress(プログレス)」。当時、バブル崩壊から端を発した長引く不況の中、必死に働いている若者の多くは、資産となる持ち家や安心できる暮らしが手に入らない世の中だった。一部の富裕層を除いて、持ち家は「夢のマイホーム」のまま、現実味のない贅沢品だったのです。そんな世相を目の当たりにした菊田は、「真っ当に働いている人に、真っ当な幸せが行き渡る世の中にしたい」と、業界の常識を打ち破り「若者のためになる会社」をつくろう!と心に決めた。

  • 2010年

    「家を諦めている人」に持ち家を

    創業後、「自分たちが社会に提供できる価値とは何か?」と悶々と考えながら、当時は主流でもあった電話営業を主軸に業績を拡大。
    「持ち家なんて無理」と最初から諦めてしまっている人が多い中、店舗でお客様を待っているだけでは情報は行き渡らない。
    「家を諦めている人たちにこそ、自分たちの手で情報を届けることが使命」と、あえて戸別の電話営業を行い、ファイナンシャルプランニングとセットで提供していった。その後、ある一人の社員の発案で訪問による営業へとシフト。

    極寒の日も猛暑の日も多くの方々に会いに足を運び続け、「顧客の90%以上が20代30代」という業界では異例の特徴を持つ会社となった。若い方、あるいは年収に不安がある方などに親身に寄り添い、相談に乗りながら資産形成を考える営業手法が確立され、『「こんな人生があると思わなかった。」を、もっと。』というミッションを掲げ、会社は成長を続けた。

  • 2014-2018年

    日本一働きがいのある会社を目指す

    「働きがいのある会社ランキング(Great Place To Work(R) Institute Japan主催調査)」にて5年連続10位以内にランクイン。
    2015年は、最高位となる2位を獲得。
    いずれの年も、建設業界では第1位、ましてや戸別訪問を行う会社としては異例です。「業界の常識を変えたい」という菊田の創業理念が、ひとつ実を結んだと言えるだろう。

    Great Place To Work(R) Institute Japanでは、「働きがいのある会社」を次のように定義しています。「従業員が勤務する会社や経営者・管理者を信頼し、自分の仕事に誇りを持ち、一緒に働いている人たちと連帯感が持てる会社」。
    会社への信頼、仕事への誇り、仲間の連帯感は、当社が重視する組織文化の骨子となっている。

  • 2019年

    「TOKYO BIG HOUSE株式会社」へ社名変更

    若年層の資産形成を応援し、すべての人が家を持てる社会をつくるという目標に向かって、事業理念をより明確に発信していくため社名変更を行いました。「小さな予算で、大きな家を」をスローガンに掲げる「TOKYO BIG HOUSE」の誕生です。この頃には、事業所も東京から千葉方面へと拡大。「働きがいのある会社ランキング」では常連となり、社員の働き方もより柔軟かつ幅広いものになりました。また、海外不動産事業への参入やスマートハウス構想など、新規事業への取組みも活発化。売上は年間50億円規模へと成長しました。

  • 2020年

    事業拡大と挑戦

    かねてより独自の手法で高めてきた営業力や社員満足度の高い企業体質が身を結び、事業は更なる成長へと舵を切ることになります。
    18帖超の大きなリビングに、吹き抜け、広々テラスなど、暮らしを豊かに彩るデザイン性の高い住宅を、年収300万円代の方に提供できるように、「小さな予算で大きな家を」を体現する新築デザイン戸建て商品を次々開発。

    コロナ禍を受けてますます戸建て需要が伸びる中、TOKYO BIG HOUSEの挑戦は続きます。
    事業所も、東京、千葉に続き、茨城にもオープン。
    不動産売買手続きの非対面化およびオンライン化を推進し、国土交通省から「個人を含む不動産売買取引におけるIT重説の社会実験」の実証実験事業者に選ばれ、取引にIT重説(非対面による重要事項説明)を導入したのもこの年です。

  • 2021年以降

           

    商材品質と業務品質の向上のための組織改革

    従来からの新築事業を一歩前進させるために、建売事業へと力点をシフト。戸別訪問を特徴としたBtoCマーケティング中心の事業戦略から、仲介事業者に自社戸建て商材の販売を委託するBtoB戦略へと舵を切り、そのためのより良い商材開発に注力すべく、メーカーとしての組織体制を強化していきます。
    取組みの一環として、商材品質と業務品質の向上、より幅広く柔軟な働き方改革の推進に注力。「健康経営」企業として経済産業省から認定を受けました。

    「小さな予算で、大きな家」を1人でも多くの人に届け、社員満足と顧客満足の両方を高いレベルで実現していく上で、将来を不安視する若者を資産形成の観点から応援できる、安心・安価・オシャレな自社商材の開発は急務です。
    私たちの目指すべきゴール「すべての人に、持ち家を」の実現のため、多彩な仲間を迎えて挑戦を続けていきます。